【必見!電気自動車(EV)購入者】電気の切り替えで80万円の補助金を得る方法

電気自動車(EV)の普及は追い風傾向に

みなさんは電気自動車について、どのくらいご存知でしょうか?
電気自動車とは、電気をエネルギー源としたモーターを動力源として走る自動車のことで、一般的にEV(Electric Vehicleの略)と呼ばれており、ガソリンなどの燃料を使わないためCO₂の排出がない車のことです。

『EV Volumes(http://www.ev-volumes.com/)』というEV関連のデータを収集、分析しているサイトのデータによると、日本での電気自動車シェアはたった0.7%だそうです。
しかし、世界に目を向けて電気自動車の販売数を見ると、ドイツでは前年比+124%、英国では+38%の増加とヨーロッパでは電気自動車普及の動きが加速しています。
日本はシェア率こそ低いものの、販売数前年比では+35%の増加で、『環境ビジネスオンライン(https://www.kankyo-business.jp/news/027383.php)』の記事によると、日本は、企業が充電インフラを導入するロケーション総数で世界第2位、設置されている充電ユニット数で第3位となっており、イオンモールでは全国78か所に約1,200第の充電ユニットを設置しているそうです。

菅義偉総理が「温室効果ガスを2050年までに実質ゼロとする目標」を設定していることも追い風となり、今後どんどん普及していくものだと考えられます。

そんなEVですが、実は大きく分けて4つのタイプがあります。
これからお話する補助金の対象にも関係するので、まずはこのタイプについて簡単に説明します。
それぞれの種類の呼び方は次のようになります。

・EV(Electric Vehicle):電気自動車
・HV(Hybrid Vehicle):ハイブリッド車
・PHEVまたはPHV(Plug-in Hybrid Vehicle):プラグインハイブリッド車
・FCV(Fuel Cell Vehicle):燃料電池車

まずは「EV(Electric Vehicle):電気自動車」
こちらは、100%電動モーターだけで走ることができる電気自動車を指します。
ガソリンを必要としないため、最もエコなタイプの車になります。
日本でいうと、日産のリーフ、三菱のi-MiEV、ホンダのHonda eなどが有名ですね。

次に「HV(Hybrid Vehicle):ハイブリッド車」
こちらは、モーターとエンジンを組み合わせたタイプの電気自動車を指します。
このそれぞれの動力の組み合わせ型にも何パターンか種類があります。
日本でよく耳にするのは、トヨタのプリウスや日産のノート、セレナなどですね。

そして「PHEVまたはPHV(Plug-in Hybrid Vehicle):プラグインハイブリッド車」
こちらは、HVと同じモーターとエンジンの組み合わせ型ですが、外部電源から充電ができる点がポイントです。だから「プラグイン」と付くんですね。
こちらでもトヨタのプリウスや、三菱のアウトランダーPHEVなどがこのタイプになります。

最後に「FCV(Fuel Cell Vehicle):燃料電池車」
まだ耳馴染みのないこちらは、EV同様ガソリンを一切必要としないタイプの電気自動車です。
EVと大きく異なるのは、FCVは液体水素を燃料とし、車の中で水素と酸素を化学反応させて自ら発電するという点です。なんだか、より近未来的ですね。
このタイプには、トヨタのMIRAIや、ホンダのクラリティFCVなどが該当します。

以上が電気自動車の大まかなタイプとなります。
では、この中で今回の補助金対象車種はどれが該当するのでしょうか?
補助金の詳細を見てみましょう。

最大80万円の補助が受けられる!要件の詳細は?

令和2年度第3次補正予算に、電気自動車・燃料電池自動車等の普及拡大を、「再エネ100%電力」、「充放電設備/外部給電器」の導入とセットで支援していく補助金が盛り込まれました。環境省では、家庭や事業所等において「再エネ100%電力調達」すること等を要件として、「電気自動車、プラグインハイブリッド車、燃料電池自動車」を購入する、個人、民間事業者(中小企業)及び地方公共団体等に補助を行います。
環境省HP:http://www.env.go.jp/air/post_56.html

前々から同じような補助金はあり、最大で40万円の補助が受けられましたが、2020年12月18日に発表された今回の内容は、最大で80万円の補助が受けられます。電気自動車普及の促進になりますね。
では、その対象や要件について詳細を確認してみましょう。

補助の対象・要件等について

①補助対象
(Ⅰ)電気自動車、プラグインハイブリッド車、燃料電池自動車の購入費の一部
※1事業所あたり上限10台
(Ⅱ)充放電設備/外部給電器の購入費・工事費の一部(オプション)
→充放電設備(V2H)関連記事:『EV・PHEVで車と蓄電池の役割が賄える!V2Hで快適な暮らし』

②補助対象者
・令和2年12月21日以降に電気自動車等を購入された個人または事務所
・「再エネ100%電力調達」及び「モニター制度」の要件に適合すること

③補助対象額
・電気自動車は上限80万円、プラグインハイブリッド車は上限40万円、燃料電池自動車は上限250万円
・充放電設備の設備費は1/2補助の上限75万円、工事費は定額補助で上限40万円(個人)又は上限95万円(法人等)
・外部給電器の設備費は1/3補助の上限50万円

①の「補助対象」については、前述した通りEVの日産リーフ、三菱i-MiEV、ホンダHonda eなどが該当するようです。PHEVは、トヨタプリウスPHVや三菱アウトランダーPHEV、FCV前述した車種が該当車として挙がっていました。
充放電設備や外部給電器も導入に対し補助が出るようなので、特に充電設備がマストになるEVの導入を検討している方には嬉しい補助制度ですね。
※具体的な車両・グレードについては環境省のHPに掲載されている「別紙3」資料をご確認ください。
→環境省HP:http://www.env.go.jp/air/post_56.html

では、②の「補助対象者」の要項については具体的にどういったことを満たせばいいのでしょう?
こちらについても確認してみましょう。

最大80万円の補助を受けるための「再エネ100%電力調達」とは?

最大80万円の補助を受けるための要件として、「再エネ100%電力調達」と「モニター制度」があり、「再エネ100%電力調達」には次の方法が3種類あります。

(1)自家消費による再エネ電力調達
(2)再エネ電力メニューの購入
(3)再エネ電力証書の購入

(1)の場合、敷地内に太陽光発電などの再エネ発電設備がある必要があり、FIT売電は再エネ電力としてカウントされないので、再エネ100%の要件を満たすためには(2・3)を組み合わせる必要があります。なかなかハードルが高いですね。

(3)の場合、グリーン電力証書や再エネ電力由来J-クレジットを発電事業者、小売電気事業者や仲介業者から購入する必要があります。費用についてはまだ公表されていませんでした。

(2)は、環境省が認証した「再エネ100%電力メニュー」への電気の切り替えが必要となります。再エネ100%の電力を調達する方法としては、一番取り組みやすいかもしれません。

当社では、環境省に認証された再エネ100%電力メニュー「EV電気プラン」をリリースしています。
→EV電気プランについて:https://yokohamanodenki.jp/plan/general_plan/#post-547

お届けする電気に非化石証書という「環境価値」を充てる再エネ100%の電力プランです。
東京電力エナジーパートナー株式会社の従量電灯B・Cでご契約されている方は、電気代も少し安く再エネ100%電力メニューをご利用頂くことができます。

最大80万円の補助を受けるにはあと少しです‥!

もう一点、補助を受けるための要件として「モニター制度」という、再エネ100%電力調達の実態調査やアンケート調査に4年間参画する必要があります。
→モニター制度の詳細はこちら:http://www.env.go.jp/air/post_70.html

「モニター制度」の中には、ご自宅や事務所で使った電気の使用量を環境省が指定するwebシステム上に入力するという項目があり、少し手間だなと感じるかもしれません。
ですが、「EV電気プラン」に切り替えていただくと、毎月当社マイページに電気ご使用量がアップロードされますので、ご確認いただいたものをwebシステムに入力いただければ問題ありません。

4年間継続することは少し大変ですが、当社マイページでは過去分のご請求明細も公開していますので、半年に1度まとめて入力するという形でもOKです。

(サンプル:ご請求明細)

(サンプル:ご請求明細)

電気自動車の購入をご検討されている方、令和2年12月21日以降に電気自動車等を購入された方は、最大80万円の補助を受ける方法として、「EV電気プラン」へのお切り替えをおすすめいたします。
プランなどについて相談したいことがある方は、ぜひ一度お問い合わせください。

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太陽光発電の設計・施工で20年以上の実績。最近では再エネ率の高い電気と蓄電池を併せた提案も好評です。環境にいいこと・持続可能な地球・100年後の子供たちのために様々なソリューションで再エネ普及をしています。

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