近年、再生可能エネルギーへの関心が高まり、蓄電池の導入が注目されています。

太陽光発電システムと組み合わせることで電気代の削減や停電時のバックアップ電源として役立つ蓄電池は、多くの家庭や企業で導入が進んでいます。

しかし、その人気に乗じて悪徳業者も増えており、消費者が被害に遭うケースが後を絶ちません。

高額な初期費用がかかる蓄電池の購入には慎重な検討が必要です。本記事では、悪徳業者に引っかからないための注意点を詳しく解説します。

信頼できる業者を選び、安心して蓄電池を導入するためのポイントを押さえておきましょう。

蓄電池の悪徳業者によるトラブルが多発している

近年、蓄電池の導入が増える一方で、悪徳業者によるトラブルが多発しています。

悪徳業者は、消費者の知識不足や関心の高さを利用し、高額な契約を結ばせたり、不必要な追加費用を請求したりするケースが報告されています。また、蓄電池の性能を誇大に宣伝し、実際には効果が期待できない商品を販売することもあります。

このようなトラブルに巻き込まれないためには、信頼できる業者を選び、契約内容を慎重に確認することが重要です。

悪徳な蓄電池業者の営業手口を紹介

悪徳な蓄電池業者の営業手口は多岐にわたり、消費者が適切な判断を下すのを妨げるものです。
ここでは蓄電池の悪徳業者が行う営業手口の一例を紹介します。

業者側に有利な情報だけ話して正しい知識を教えてくれない

悪徳業者は、自分たちに有利な情報だけを消費者に伝え、正しい知識や情報を提供しません。

たとえば、「この蓄電池を導入すれば電気代が劇的に安くなる」といった過度な宣伝を行い、デメリットやリスクについては一切触れないことがあります。

信頼できる業者は、メリットだけでなくデメリットやリスクについても正直に説明し、消費者が納得した上で契約を進める姿勢を持っています。

工事費無料と謳う

「工事費無料」と謳っている業者には注意が必要です。

工事費が無料という理由で施工の質が低かったり、追加の費用が後から発生することもあります。「製品は良いのに工事がもったいない…」という会社もあると思います。

施工に関して、しっかりと説明が行われる工事会社を選ぶのがポイントになってくると思います。

補助金の案内や申請代行をしない

蓄電池の導入には国や地方自治体からの補助金が利用できることがありますが、悪徳業者はこれについての案内や申請代行を行わないことがあります。

消費者にとって非常に有益な情報である補助金の存在を隠し、そのまま高額な契約を結ばせることがあります。業者が補助金の情報を提供し、申請手続きをサポートしてくれるかどうかを事前に確認しましょう。

信頼できる業者は、補助金の最新情報を提供し、消費者が最大限のメリットを受けられるようにサポートします。

悪徳な蓄電池業者の営業を断るためには正しい知識を身につけよう

蓄電池の導入を検討する際には、悪徳業者によるトラブルを避けるために正しい知識を身につけることが重要です。

①本当に必要かどうかを考える

蓄電池は電気代を削減する手段や停電時のバックアップ電源として広く認識されていますが、実際にどれほどの効果があるかは家庭の状況により異なります。
以下の点を考慮して、本当に必要かどうかを慎重に判断しましょう。

＜電気代がもともと安い場合＞
電気代が比較的安い家庭では、蓄電池を導入してもコスト削減効果が小さい場合があります。
蓄電池の導入にかかる初期費用や維持費用を考慮すると、投資回収が難しいことがあります。

＜太陽光発電と併用しない場合＞
蓄電池は太陽光発電と併用することで最大の効果を発揮します。
太陽光発電がない家庭では、蓄電池の導入効果が限定的となります。

＜停電対策を特に気にしていない場合＞
蓄電池は停電時のバックアップ電源としても有効ですが、停電が少ない地域や、停電対策をそれほど重視しない家庭にとっては、蓄電池の導入は必須ではないかもしれません。

②目的によって必要な容量が変わる

蓄電池の容量は目的に応じて選ぶ必要があります。
以下の点を確認し、最適な容量を見極めましょう。

＜電力使用量＞
建物や家族構成、生活スタイルなどにより、ご家庭の電力使用量が大きく異なります。そのため、実際の電力使用量を確認しながら、適切な容量を決めましょう。
電力使用量は、電力会社からの請求書（検針票）やWEB上のマイページなどから確認することができます。

＜バックアップ電源＞
停電時のバックアップ電源として使用する場合、家庭内の電気を何時間バックアップするかを想定の上、蓄電池の容量を決める必要があります。いざというときにすぐに電池残量がなくなってしまっては、元も子もありません。

＜発電電力の活用＞
発電した電気を充電して使うことを想定している場合は、日中にどれくらいの発電電力が余り、どれくらいの量を充電することができるかを確認して選定しましょう。
特にFIT（固定価格買取制度）の場合、売電期間を終えた後に発電電力を「売る」か「自宅で消費する」かのどちらを選択するかで、価値が大きく変わります。

③蓄電池の導入には本体価格と工事費がかかる

蓄電池の導入には本体価格と工事費が必要です。

＜本体価格＞
蓄電池の価格は容量や機能によって異なります。
一般的に、容量が大きく、機能が充実している蓄電池ほど価格が高くなります。複数のメーカーやモデルを比較検討し、予算に合った製品を選びましょう。

＜工事費＞
蓄電池の設置には専門業者による工事が必要です。
工事費用が見積もりに含まれているか、追加費用が発生するかを事前に確認し、総費用を把握することが重要です。

まとめ

いかがでしたでしょうか？蓄電池の導入は、エネルギーコストの削減や災害時の備えとして非常に有益ですが、悪徳業者による被害を避けるためには慎重な対応が求められます。

信頼できる業者を選ぶためには、契約内容をしっかり確認する、そして過剰なセールストークには冷静に対処することが重要です。

適切な判断と準備をおこない、安心して蓄電池の導入を進めましょう。

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