自家消費型太陽光発電３つの導入方法（PPA／リース／自社投資）｜メリットとデメリットを比較解説
皆さんこんにちは。
SDGsや脱炭素に向けた企業の取組みとして、ますます注目されている自家消費型太陽光発電。
「でも、太陽光発電設備って導入費用が高いんじゃないの？」「0円で導入出来るって話も聞いたけど？」そんな企業様の疑問にお答えすべく、今回は、自家消費型太陽光発電設備の導入方法を３つ、ご紹介します！
そもそも自家消費型太陽光発電設備を導入するメリットって…？下記記事もぜひご覧ください！
【自家消費型太陽光発電】導入方法①自己資金や融資による購入
1つ目は、自己資金や銀行からの融資で、自家消費型太陽光発電設備を一括購入する方法です。
設備を導入する企業様（＝需要家）が導入費用をすべて負担し、発電した電気を長期間使用することで電気代を削減し、投資回収をしていくという一般的な方法です。
設備の点検は、設置した建物の設備点検を行う主任技術者が実施するケースが多いモデルとなっています。
【メリット】
・金利等の費用が発生しないため、長期的に見ると経済効果が一番大きい
・自家消費型太陽光発電設備は中小企業経営強化税制の対象のため、節税効果が得られる
→中小企業経営強化税制の詳細内容はコチラ
・設備の交換、処分などが容易
【デメリット】
・導入時の費用負担が大きいため、企業様の優先投資順位や業績状況によっては導入出来ないタイミングがある
・維持管理費用が発生する
【自家消費型太陽光発電】導入方法②リースによる導入
2つ目は、設備導入にかかる費用をリース会社が負担し、リース料金としてリース会社に分割払いをしていく導入方法です。
導入時の費用は、リース会社が、当社などの施工会社に対して支払います。設備を導入した企業様は、リース料金としてリース会社に対して分割して費用を支払っていく、というものになります。
【メリット】
・初期費用0円で太陽光発電設備を導入することができる
・リース契約期間満了後、太陽光発電設備は自社の持ち物となる
【デメリット】
・金利が発生するため、費用対効果は悪い
・天候不良などにより発電が少なかった場合でも、一定のリース料金の支払いが発生する
なお、当社ではリース会社をご紹介し、リースによる導入モデルのご案内をすることも可能です。
【自家消費型太陽光発電】導入方法③PPA（Power Purchase Agreement）による導入
3つ目は、PPA事業者と電力販売契約を結ぶことで、太陽光発電設備の導入費用を全額PPA事業者が負担し導入企業様へ太陽光を設置するというものです。
PPA事業者とは、太陽光発電設備の所有者であり、発電した電気を需要家に販売します。ここでの需要家とは、太陽光発電設備を設置した建物を使用している建物所有者を指し、需要家はPPA事業者に対して、太陽光発電設備を設置するための屋根を貸し出します。
導入費用はPPA事業者が負担しますので、屋根を貸す企業様（需要家）には、設備導入にかかる初期費用の負担がありません。
PPA事業者と屋根を貸す企業様（需要家）は電力販売契約を締結します。契約期間中における太陽光発電設備の所有者はPPA事業者となりますが、契約満了後には、屋根を貸す企業様（需要家）へ無償譲渡されるケースがほとんどです。
PPA事業は、電力販売の契約年数が15～20年のケースがよく見られます。
【メリット】
・初期費用0円で設備を導入でき、契約期間満了後には自社所有となる
・資産計上無し（オフバランス）で設置が可能
・維持管理費用が発生しない
【デメリット】
・一般的に10～20年程度の長期契約となる
・長期契約の縛りにより、設備の移転や処分が難しい
・契約期間中の設備保有者は、PPA事業者となるため、設置建屋を売却するなどが発生した場合は残契約期間に応じた違約金の支払いなどが必要な場合がある
まとめ
いかがでしたか？
自己資金、リース、PPAと、それぞれの導入方法をメリット・デメリットとあわせてご紹介しました。それぞれの特徴をまとめると…
企業様の環境方針や経営方針によって、適切な導入方法が異なってくると思います。
太陽光の導入をご検討されている企業様や、ご相談したいという企業様は、お気軽にお問合せ下さい。
