電気料金明細書の見方・読み方をサクッと解説！
毎月届く電気料金の明細書
突然ですが皆さま、電気料金明細書をじっくり見たことはありますでしょうか？
「生活するために必要なお金だから払っているんだろうから、別に見なくても問題ないよね。難しそうだし」とあまりちゃんと見たことがない方も多いのではないでしょうか。
そんな電気料金明細ですが、詳しく見てみると実は皆さまにとって重要なことが書いてあります。自分が何に対してお金を払っているか、知らないって実は恐ろしいですよね。
ただ、理解しようにもやっぱり電気料金の仕組みって難しい。なので、今回は噛み砕いてわかりやすくお伝えできればと思います。
電気料金明細、正式には「検針票」と呼ばれるものなのですが、今回は「電気料金明細」と呼んでいきます。わかりやすく。
もし手元にあれば見てみてください。それと一緒に今回の記事を読んでいただけると幸いです。
電気料金の内容：内訳を確認
それでは早速見ていきましょう。
今回は東京電力エナジーパートナー株式会社などでも展開されている、一般的な「従量電灯B」という電気料金プランで見ていきます。
上図①～⑤の項目はお客さまの電力契約の情報になります。今回はそこではなく、以下の項目箇所をご覧ください。
【請求予定金額】
「請求金額」が載っている項目です。これが実際に皆さまのお財布から出ていく金額になります。
では、この金額はどう算出されているのでしょうか？その計算式がこちら。
電気代＝基本料金＋従量料金＋燃料費調整＋再エネ発電賦課金（＋その他割引など）
本当に何も知らない人は「従量料金」以降の項目名について「？」なのではないでしょうか。
私も初めは「従量料金って何？」と思っていました。それでは、もう少し深掘りしてみましょう。
【基本料金】
電気を契約している場合、基本的に全員に等しく発生する料金になります。
この金額の決定には、ブレーカーの容量（契約容量）が関係しています。
東京電力様の従量電灯Bの場合は、契約容量10A（アンペア）毎に286円が発生します。なので、30Aで858円、60Aで1,716円という計算です。
一部例外があるのですが、契約している限りこの金額がまず確定で発生します。
【電力量料金/従量料金】
電力量料金は、「従量料金」とも呼ばれたりします。
正直聞き慣れない言葉ですよね。でも漢字を分解してみてください。「量」に「従う」。つまり、使った分だけかかる料金のことです。電気はkWhという単位を用いて量を計測するのですが、1kWh毎に料金がかかっていきます。
この料金には厄介な点があります。多くのプランでは、電気を使っていくと1kWh辺りの単価が上がっていくという点です。多くの場合、この従量料金には段階が3つほど設定されており、使用量が多いほど単価が上がっていきます。
例えば、下記のようになっています。
具体的に数字を当てはめてみましょう。
使用量が「350kWh」の場合は下記のようになります。
電力量料金=120×19.88+180×26.48+(350-300)×30.57=8,680.5
350kWhは120kWh、180kWh、50kWhに分解され、それぞれの段階の単価が掛け合わされて計算されます。一度理解してしまえば簡単ですね。
【燃料費調整額】
この金額と次に紹介する「再エネ賦課金」は、厳密には電気代ではありません。
燃料費調整額、略して燃調費は、発電に必要な燃料価格の変動に応じて自動的に電気料金を調整するものです。イメージとしては、ガソリン価格の変動と考えてもらえればわかりやすいと思います。
原油・石炭・LNGの価格が反映され、安く調達できれば皆さまの電気代も安くなり、高くなった場合は上乗せされます。そのため、燃調費には世界の情勢が反映されていると言っても過言ではありません。
例えば、2020年12月時点では、かなりマイナス方向に進んでいました。なぜでしょうか。
これは「新型コロナウイルス」の影響です。これにより、世の中は経済活動の自粛を余儀なくされ、大型施設が稼働を停止しました。活動を停止するとエネルギーが不要になり、原材料も不要になります。そのため、供給過多のような状況になっていました。
と、いうように情勢を反映している費用になりますので、この費用を追うのはある意味面白いのかもしれません。
☞もっと詳しく「燃料費」を知るなら
【再エネ発電賦課金】
略して賦課金。YouTuberではありません。
一体これは何？
わかる、そのきもちわかります。
ひとことで言うと皆さまが再生可能エネルギー普及のために貢献している金額です。
2012年、国が再エネ普及のために太陽光発電や風力発電などで作られた電気は高く買い取りますという制度を開始しました。これを固定価格買取制度（FIT制度）といいます。
では問題です。その再エネを買い取るためのお金はどこから出ているものでしょうか？
そう、それが再エネ賦課金です。「1kWh×（年度ごとの単価）円」が皆さまより支払われています。再エネ賦課金単価は、当年5月～翌年4月までの1年間を1年度と設定し決められます。
☞最新の再エネ賦課金単価はコチラ
電気料金明細から電気の使い方を見直す
さて内訳がわかったところで、どうするのか。
自分たちの支払う電気代を安くしたいですよね。
この記事で解説した通り、自分たちで変えられるものは「契約容量」か「使用量」なので、これらを下げることがひとつの方法です。
ただ正直、契約容量変更は手続きが面倒ですし、使用量は普段から意識的に節電に取り組まないとなかなか難しい部分になります。
そこで効果的なのが、太陽光発電設備や蓄電池を導入する方法です。
太陽光発電＋蓄電池の導入
例えば太陽光発電では、日中に発電した電気をそのまま建物内で使うことができます。そうすると、本来なら電力会社から購入していた電力量を賄うことができるので、その分は「外から買う」必要がなくなります。
また、蓄電池も導入していれば、日中発電した電気が余った場合はためておき、太陽光で発電できない夜間や明け方にためた分を使いまわすこともできるようになります。
こうしたことができると、つまりは電気を「自家消費する」という形になるので、自家消費分については再エネ賦課金を払わなくて良くなります。電気代が気になる方は、ぜひ選択肢のひとつとして考えてみてくださいね。
☞太陽光発電＋蓄電池で電気代はどれくらい安くなる？
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