【企業様必見!】自家消費型太陽光発電の導入によるメリット3点をわかりやすく解説

太陽光発電

メリット

今回は、自家消費型太陽光発電設備を導入することで得られる、3つのメリットについてご紹介いたします。

以前、自家消費型太陽光発電に関連する補助金について解説した記事でも少し説明しましたが、イマイチわかりづらい導入のメリットを、改めて簡単にわかりやすく解説したいと思います。ぜひご参考ください。

「電気代が削減できるって聞くけど…」「再エネに切り替えてと言われているけど何をしたらいいかわからない」「停電時の対策をしたい」、そんなお悩みをお持ちの企業さま、必見です!

【自家消費型のメリット1】電気料金の削減にもつながる?

皆さまは、ご自分の会社が月々支払っている電気料金の内訳をご存知でしょうか?
内訳としては、基本料金・電力量料金・燃料費調整額・託送料金・再生可能エネルギー賦課金以下、再エネ賦課金)があります。

この中には、聞き馴染みのないものもあるかもしれません。

簡単に説明すると、託送料金とは、電気を送るために使用する送電線や変電所などの配線ネットワークの使用料のこと。
再エネ賦課金とは、太陽光や風力などの再エネ設備で発電した電気を国が一定価格で買い取る費用を、電気を使う人(=電力需要家)が負担するお金のことを指します。この再エネ賦課金は、年々値上がり傾向にあります。

この電気料金について、減らすことができる費用があるのなら減らしたいですよね。

再エネ賦課金推移_経産省

そんな方におすすめしたいのが、自家消費型太陽光発電設備の導入により電気料金を削減する方法です!電気を買わずに、自ら作るということです。

電気料金の内訳の中で基本料金とは、一番電気を使った瞬間のアンペア数により変動します。
しかし、託送料金や再エネ賦課金は一ヶ月で使用した総電力量(kWh)を基に請求される金額ですので、太陽光発電設備を導入することにより削減することができます。

今後も電気料金の高騰は続くと考えられており、そんな状況もあってか、屋根上へと太陽光パネルを置くことを検討し始めている企業さまは増えてきています。

【自家消費型のメリット2】環境価値の重要性!太陽光による創出を

続いて、自家消費型太陽光設備が生み出す環境価値に関することをご説明します。

最近、太陽光設備導入のご提案を行っている中で、「グループ会社が太陽光発電を始めたみたいで、うちでも太陽光を導入するように話が来ているよ」という声をよく耳にします。

そのような声を聞く中で、私自身も“企業がどれだけの環境価値を有しているかが、企業に対する重要な経営基準になってきている”と実感しています。

ここからは、環境価値の重要性についてご説明します。

緑_森

最近、テレビ番組やインターネットを見ていると、SDGsやカーボンニュートラルなどの言葉を多く耳にしませんか?

SDGsとは?

SDGsとは、‟持続可能な開発目標”を示す言葉です。

この目標とは、貧困に終止符を打ち、地球を保護し、すべての人が平和と豊かさを享受できるようにすることを目指し、国連が掲げた17の目標と169の具体的なターゲットを指します。
17の目標の中には「貧困をなくそう」や「気候変動に具体的な対策を」などがあります。

☞目標について参考例はコチラ『SDGsゴール13「気候変動に具体的な対策を」って?【世界のリアルな今】』

カーボンニュートラルとは?

カーボンニュートラルとは、温室効果ガス(CO2やメタン)の排出量から、植物などに吸収される量を差し引いて、全体として実質ゼロにするという考え方のこと。

2020年10月に菅総理が宣言を行って以降、日本でも本格的にカーボンニュートラルを目指す取組みが始まりました。近年、環境価値の重要性や再生可能エネルギーの有効性が注目を集めている理由のひとつです。

☞カーボンニュートラルと取組みについて詳しくはコチラ『【脱炭素化を簡単に解説】密接に関係する環境問題と経済を徹底解剖!』

具体的な例としては、iPhoneなどで御馴染みのApple社
同社は2019年9月に、世界43ヵ国にあるAppleの直営店やオフィス、データセンターでの再生可能エネルギー100%を達成し、現在はサプライヤーへの再生可能エネルギー100%の取組みに協力しています。

再エネへの取組みは、持続的な企業経営にも繋がっていきます。
太陽光発電設備により再エネ電力を発電し使用することで、SDGsやカーボンニュートラルの取組みへと繋がり、企業価値の向上が可能となります!

この記事を読んでいただいている皆さまにも、いち早く環境価値の創出・保持の機会をお届けしていければと思います。

【自家消費型のメリット3】災害に強い企業づくりにも!

最後に、自家消費型太陽光発電設備の導入によって、発災時時にも事業運営ができる「BCP対策(防災対策)」についてご紹介します。

日本は全国各地で自然災害が多く、停電リスクを心配されている企業の皆さまも多いかと思います。
停電によって事務所・工場の稼働が停止してしまうというようなことは、避けたいですよね。

工場_自然災害

そんな時でも、自立運転機能付きのパワーコンディショナー※を採用した自家消費型太陽光発電設備があれば、災害時に必要な電気が使用でき、安定した事業運営にも繋がることが期待できます。

※自立運転機能付きパワーコンディショナーとは…停電時に自立運転モードに切り替えることで、自立専用の出力端子から電源を供給することができます。

例えば、自家消費型太陽光発電設備を設置することで、停電時でも陽が出ていれば電気の使用が可能となります。
また、蓄電池を組み込んだシステムであれば、夜間や曇天時にも電気の使用が可能となり、より強固な事業運営が可能です。

以上のように、自家消費型太陽光発電設備を導入することは、BCP対策の有効な手段となるのです。

自家消費型太陽光設備を導入した当社のお客さまの中には、有事の際に近隣住民に非常用コンセントを開放する体制を整えるなどして、地域貢献に繋げている企業さまもおられます。

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いかがでしたか?

自家消費型太陽光発電設備には、電気代削減効果や環境価値の創出、災害に強い企業作りなど、これからの企業経営に非常に有効なポイントがたくさんあることがおわかりになったかと思います。

また、自家消費型太陽光発電設備の導入には国や地方自治体から補助金が出るケースや、中小企業様であれば、中小企業経営強化税制の対象にもなるなど、さまざまなメリットもあります。

皆様が所有されている建物の屋根や遊休地を活用し、自家消費型太陽光発電設備を導入してみませんか?
もし、太陽光発電設備の導入に興味をお持ちいただけましたら、ぜひお問い合わせください。

それだけでなく、
・今すぐにとは考えていないけれど、とりあえずの費用感を知りたい!
・もう少し詳しく太陽光のことを聞きたい!
・ご自宅への太陽光発電設備導入を考えている!
などなど、少しでも太陽光に興味のある方も、お気軽にご相談くださいね。

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☞中小企業経営強化税制について詳しく解説した記事はコチラ

【要点まとめ解説】自家消費型太陽光発電も対象!中小企業経営強化税制

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