電気代の削減には自家消費型太陽光発電設備の設置がおすすめです

【企業(高圧需要家)でも】電気代を削減しよう!

皆さまは、月々の電気代を気にされてますでしょうか?

かく言う私も、この仕事をはじめる前までは「月々これくらいの電気代を払っているなあ」という感覚程度で、詳しい内容は全く気にしていませんでした。
しかし、電気代は私たちが生きている限り、一生払い続けなければいけない税金のようなものです。お金を払い続けることが避けられないのであれば、できるだけ安く済ませたいですよね。

そこで、どうすれば電気代を削減できるかを、電気代の仕組みから理解し考えてみましょう。

今回は「高圧需要家(事業者向け)の電気代の見方」をお話させていただき、次に「自家消費型太陽光発電設備の設置によって、なぜ電気代が削減できるのか」についてお話させていただきます!ぜひご覧ください。

☞低圧需要家(個人向け)の解説記事はこちら

電気料金明細書の見方・読み方をサクッと解説!

企業(高圧需要家)の電気代の仕組み

実は、高圧の電気代の見方は低圧の場合と大方変わりません。
ただし、基本料金の考え方と電力量の単価については少し考え方が変わります。

電気代は、大きく分けると「基本料金(固定料金)」と「従量料金(使った分だけかかる料金)」の二つに分けることができます。まずはこの2つについて解説します。

基本料金

基本料金は電気の使用量にかかわらず、毎月固定でかかる料金です。
「基本料金単価 × 契約電力 × 力率割引」によって計算が可能です。

東京電力の一般的なプラン「高圧電力A(500kW未満)」を見てみましょう。

・基本料金単価
1kW単位あたりに設定されている金額となります。
2024年3月現在、1,989円00銭(2024年4月1日以降新規加入の場合)と設定されています。
基本料金単価に関しては、各電力会社によってさまざまであり、電力会社が任意で設定します。
・契約電力
契約電力とは、直近12か月の最大使用電力量で決定します。

高圧電気代削減_契約電力グラフ

そのため、過去1年間の間で1日でも電気を多く使う日があると、その日を対象として契約電力が設定されてしまうということですね。
契約電力は1度設定されてしまうと、以降1年間はその数値での契約が継続されるため、どれだけ節電しても基本料金の費用は固定で必要になってしまいます。

・力率割引
力率割引はその名の通り、力率に応じて適用される割引のことです。
力率とは電力会社が供給した電力のうち、有効に使用された電力の割合を意味します。

従量料金

従量料金は、おおまかに言うと使った分だけかかる料金です。
従量料金は細分化されており、「電力量料金」「再生可能エネルギー発電促進賦課金」「燃料費調整額」に分けられます。再エネ賦課金、燃料費調整額については低圧需要家の場合と同じです。
☞詳しくは『【知らぬ間に電気代が値上がり?】電気料金に含まれる難解な費用を解説』

ただし高圧需要家の場合、電力量料金の考え方が変わります。
低圧需要家の場合、使った量によって段階的に価格設定されるケースが多いですが、高圧需要家の場合、使用する時間や時期によって価格が変動するケースが一般的です。

【低圧の電力量料金プラン例(東電EP 従量電灯B)】※2024年3月現在

東京電力EP_低圧(従量電灯B)電力量単価表

【高圧の電力量料金プラン例(東電EP 高圧電力A(500kW未満))】※2024年3月現在

東京電力EP_高圧(高圧電力A契約電力500kW未満)電力量単価表

こうして見ると、一口に電力量料金といっても、契約内容によって電気代の考え方に大きく違いがあることがわかると思います。高圧需要家の場合、夏に使う電気と冬に使う電気、同じ量でも価値が違うという考え方もできますね!

自家消費型太陽光発電設備設置によって企業の電気代が削減される理由

電気代の削減を検討する際にはまず、基本料金を下げるのか、従量料金を下げるのかを考える必要があります。方針が決まってくると、設備投資をすべきなのか、それとも節電方法を改善すべきなのかと、電気代削減のビジョンが見えてきます。

ここでお話させていただきたいのが、「自家消費型太陽光発電設備による電気代の削減」です。

太陽光で発電する電気は電力会社から購入する電気より、優先的に使用されます。
そのため、電力会社のメーターが回らなくなり、購入する電力量が減らせるというカラクリです。

ここまで読み進めていただいた皆さまはお気づきかもしれませんが、自家消費型太陽光発電で削減できる電気代は「従量料金」が対象となります。

例えば、1000㎡程度の屋根に自家消費型太陽光発電設備を設置した場合、設備費用は1500万円程度、年間250万~300万円程度の電気代の削減につながり、6年程度で投資回収が可能です。
(※土日祝も稼働している使用電力量の多い工場の場合を想定)

自家消費型太陽光発電設備の導入には、屋根上やカーポート、野立ての設置ケースにおいても使用することができる補助金などもございます。また、税制優遇を受けることができる場合もございます。
☞税制優遇を受ける方法解説はコチラ

自家消費型太陽光発電設備を導入するためには、基本的には設備投資費用がかかりますが、そもそも一生払い続ける電気代です。一時的には設備投資費用がかかりますが、中長期的に見ればお得な自家消費型太陽光発電。一度ご検討してみてはいかがでしょうか?

とはいっても、「本当に投資回収ができるの?」といった疑問をお持ちかと思います。その際は、ぜひ一度お問い合わせください。

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